離婚後の生活費を公開!シングルマザーの家計簿

私が離婚を悩んでいた理由の一つに「離婚後に生活していけるか」という経済面での不安がありました。

私の場合は離婚と同時に無職になる事が確定していたので、収入といえば国からの手当と養育費のみ、それでも足らない分は自分の貯金に頼るしかありませんでした。

結果的に今は生活が成り立っていますが、当時は何度も生活費をシュミレーションして計算していました。

これから、特に経済的な不安を抱えて離婚される予定の方に少しでも参考になればと、離婚直後にかかっていた支出を項目ごとに公開したいと思います。

 

離婚直後の生活費

【離婚時の状況】
・子ども2人(小学2年生と保育園入園前)
・離婚前:扶養内パート
・離婚後:無職
・離婚後の住まい:賃貸マンション

 

【離婚後の生活費】
家賃    67,000円
食費    28,000円
日用品   5,000円(化粧品含む)
光熱費   12,000円(電気・ガス・水道)
小学校   なし(就学援助)
保育園   待機児童
ネット回線 7,000円
スマホ   9,000円(キッズケータイ含む)
子ども費用 8,000円(2人分/衣類やオムツ代含む)
自分小遣い 5,000円
レジャー費 5,000円
美容院積立 3,000円
その他積立 10,000円(保険、コンタクトなど)
病院代   1,000円
イベント等 5,000円(誕生日やクリスマスなど)
健康国民保険 2,350円(減免後)
国民年金  なし(全額免除)
住民税   なし(非課税世帯)

◆生活費計 167,350円

 

  • 光熱費は12,000と書いていますが、真夏や真冬は冷暖房のせいで2万円近くまでいきました。
  • 小学校の給食費は、離婚後におこなった「就学援助申請」により無料になったのでとても助かりました。
  • 病院代は「ひとり親医療制度」により、母子誰でも1回の診療につき500円でした。
  • 健康国民保険は離婚後に減免申請をした結果、当初の金額より安くなりました。
  • 国民年金は離婚当時無職だったので減免の申請をして、全額免除となりました。
  • 住民税は前年の所得によって課税されます。私は離婚した年の前年は元旦那の扶養内でパート収入のみだったため、非課税世帯となり支払いはありませんでした。
  • 生活費以外の新しい家具家電や引っ越しなどにかかった費用は自分の貯金から出しました。

 

※お子さんの人数や離婚後実家に戻る方、車の維持が必要な方など、その人の環境によって生活費は変わってきますので、あくまでも参考程度にしてください。

 

離婚直後の収入

 

◆収入計 157,280円

【内訳】

①国からの手当(子2人分)
・児童扶養手当 52,280円 ※1
・児童手当   25,000円 ※2
  手当計     77,280円

※1・・・2017年当時の子2人分の満額。2020年5月現在の満額は第1子43,160円、第2子10,190円。(子2人満額だと53,350円)
実際は2か月分が奇数月にまとめて振り込まれます。収入や子の人数によってもらえる額は変わってきます。
注意:養育費の8割も収入とみなされ、養育費を受け取った実績があれば申請時に自己申告します。(慰謝料は収入には含まれません)
※2・・・3歳未満15,000円、3歳~中学生は1万円(第3子以降は15,000円)。実際は4か月分がまとめて2・6・10月に振り込まれます。

これらの手当てをもらうには離婚後に申請が必要で、また振込月が決まっていることもあり、離婚してからすぐに振り込まれるわけではないので注意です。

今現在は私も働いているので、児童扶養手当は満額支給から一部支給に変わっており、子ども手当は全額子ども用の貯金に回しています。

 

②養育費
養育費  80,000円 (子1人4万)
養育費算定表の額を参考に、公正証書によって取り決めた金額

養育費は離婚時に私がパート収入しかなく、元旦那の稼ぎが大きかったことから算定表通りの金額を貰えていますが、今まで何度も振込日の遅延があったりするので、いつまでもあてにしていてはいけないなと思っています。

 

養育費の有無は大きい

私の場合は約17万円の支出に対して収入が約16万円だったので、無職でも少し貯金を崩すだけで済みました。

結婚当時は元旦那のモラには相当苦労しましたが、収入だけはある程度あり(←彼の唯一のいいところ)、養育費を払う意志があったことだけは救いでした。

もし養育費がもらえていなかったら生活はとても厳しく、ネット回線やレジャー費、お小遣い、美容院代など、抑えられるものはすべて我慢して、急いで仕事を探さないといけなかったと思います。

これから離婚される方には、面倒でも養育費の取り決めはきっちりおこなってほしいです。そして離婚しても養育費を払うことが当たり前の世の中になってほしいと思います。

 

まとめ

離婚して経済面でやっていけるかどうかは下記次第だと思います。

収入(給料や手当の額)
貯金の有無
養育費をもらえるかどうか
いかに生活費を節約できるか

上記すべてを充分に備えるのは難しいかもしれません。

専業主婦のままやむを得ず離婚される方もおられますし、養育費を払わない父親も残念ながらたくさんいます。

身の安全を守るためにそうこう言ってられずに急を要する場合もあると思います。

そのような場合でも離婚すると決めたならば、国からの援助に頼りながら、離婚後は節約と仕事に励んで生活していくしかありません。

 

離婚を考えておられる方は、離婚後の収入と支出を項目ごとに一覧で書き出してみてください。

そうやって離婚後の収支を事前に把握しておいて、上記を少しでも満たせるように準備できれば、少しは経済面での不安を減らせるのかなと思います。

そのためにもこの記事がお役に立てれば幸いです。

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